匿名の情報でも個人を特定されてネット以外のことにも利用される

ネットの危険性のイメージ

個人情報を個人が安全に扱える余地は少なくなっているのかもしれません。

匿名化された個人情報でも、ビッグデータの分析次第では個人を特定できるという研究結果が出たそうです。

ビッグデータ、匿名化でも高確率で個人特定 海外で指摘:朝日新聞デジタル

またリクルートが就活情報サイト「リクナビ」の閲覧履歴から得た就活生の内定辞退予測に関するデータを企業に販売していたことも明らかになりました。

内定辞退予測、7983人同意なし リクナビが販売、情報保護法に違反 サービスを廃止:朝日新聞デジタル

内定辞退予測に関するデータには、就活生個人を特定する情報もあったそうです。

2つのニュースを見るに「個人は特定され、良くも悪くも外部で利用される」ことを改めて思わされます。

また利用用途はネットサービスに限らず、就活などネット以外の重要な活動にも影響を及ぼす可能性が高いということになります。

過剰なデータ利活用を受けて欧州ではGDPR(一般データ保護規則)や大手IT企業への罰則強化などの動きも活発ですが、利用者側が配慮できることと、サービス提供側が配慮することのバランスが上手く取れていく必要があると思います。

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